入居時自立・要支援・要介護
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タイプ別月額費用一覧（ひと月３０日で計算しています。）・・・1.

種類別	入居一時金	家賃相当額	食費	管理費	光熱水費	合計
Aタイプ	380万円	37,800円	54,180円	33,600円	19,950円	145,530円
A'タイプ	380万円	39,900円	54,180円	33,600円	19,950円	147,630円
Bタイプ	380万円	50,400円	54,180円	33,600円	22,050円	160,230円
Aタイプ	なし	96,600円	54,180円	33,600円	19,950円	204,330円
A'タイプ	なし	98,700円	54,180円	33,600円	19,950円	206,430円
Bタイプ	なし	127,050円	54,180円	33,600円	22,050円	236,880円

※　Aタイプのベランダ付きは2,100円増しです。
※　居室内の電気は個人契約となります。
※　１０月～３月の冬季期間中は毎月6,300円の暖房費がかかります。
※　ご入居者様個人の医療費、日用品費、嗜好品購入費などは上記料金に含まれません。
※　介護保険対象以外のサービスは別途実費がかかります。その場合はご相談ください。

　介護保険費用（ひと月３０日で計算しています。）・・・2.

要支援・要介護認定を受け、ホームが提供する介護予防特定施設入居者生活介護・特定施設入居者生活介護サービス対象の方は、介護保険の１割負担が必要となります。

	１割負担
要支援１	6,230円
要支援２	14,393円
要介護１	17,523円
要介護２	19,672円
要介護３	21,820円
要介護４	23,938円
要介護５	26,117円

　介護保険認定者用介護度別月額費用

（1.タイプ別費用一覧表に 2.介護保険費用を合算した金額です。）

	Aタイプ 380万円	A'タイプ 380万円	Bタイプ 380万円	Aタイプ 一時金なし	A'タイプ 一時金なし	Bタイプ 一時金なし
要支援１	151,760円	153,860円	166,460円	210,560円	212,660円	243,110円
要支援２	159,923円	162,023円	174,623円	218,723円	220,823円	251,273円
要介護１	163,440円	165,540円	178,140円	222,240円	224,340円	254,790円
要介護２	165,589円	167,689円	180,289円	224,389円	226,489円	256,939円
要介護３	167,737円	169,837円	182,437円	226,537円	228,637円	259,087円
要介護４	169,855円	171,955円	184,555円	228,655円	230,755円	261,205円
要介護５	172,034円	174,134円	186,734円	230,834円	232,934円	263,384円

※　Aタイプのベランダ付きは2,100円増しです。
※　１０月～３月の冬季期間中は毎月6,300円の暖房費がかかります。
※　ご入居者様個人の医療費、日用品費、嗜好品購入費などは上記料金に含まれません。
※　介護保険対象以外のサービスは別途実費がかかります。その場合はご相談ください。

注）日常の健康管理及び、夜間緊急時の連絡・対応等のため、看護責任者を定め24時間、医療機関や施設の介護従事者と連絡体制を確保しています。
その内「要介護」認定者は「特定施設夜間看護体制加算」分を加算した金額となっております。また、上記金額は国の基準に基づいて改訂される場合があります。

　家賃相当額について（月額　37,800円～127,050円）

土地・建物賃借料、修繕費等を基礎とし、近傍家賃と想定居住期間を勘案して算出しております。

　食費について（月額　50,568円～55,986円）

朝食441円、昼食630円、夕食735円、合計1,806円
食材費、調理部門の人件費などの加工費、事務費、設備費、消耗品費が含まれます。

　管理費について（月額　33,600円）

共用施設等の維持管理費、事務・管理部門の人件費、事務費。

　光熱水費について（月額　19,950円～22,050円）

毎月の共用施設等の電気代と共用施設・居室の上下水道代です。

ご入居後、償却期間内(5年間)に退去される場合は入居契約に基づき、入居一時金の一部を返還させていただきます。

返還金の計算：入居一時金×0.8×(60ヶ月－入居月数)÷60ヶ月(５年)

(社)全国有料老人ホーム協会会員

「ルルドの泉」では(社)全国有料老人ホーム協会に設置されている「入居者基金制度」に加入しております。

この制度は、入居一時金を受領する事業者が倒産等により、入居者の居住の場及び各種のサービス提供が得られなくなった場合に、損害賠償の予定額として、500万円を入居者に支払われるものです。

これは平成18年4月1日改正施行の老人福祉法において、入居一時金等の返還すべき債務についての保全措置の１つとみなし適用されることとなります。